石油輸入障害の影響を受けてアドブルー不足が問題になっています。

かつて大手の国際的なトラックグループで働いていた折、ドイツで燃料タンク関係のエ

ンジニアのグループの会議に出たときアドブルーも問題の一つとなっていました。

これの取り扱いは意外と面倒で、凍結の防止などにも神経を使う必要があり、ヒーター

装置をも必要としています。

この原理は尿素を排出ガスに噴射することによってNOXをH2OとN2にするという根源的な

排出ガス処理処理技術で世界に普及しています。

排出ガス対策で、ヨーロッパを中心とした技術で

EURO 6. というガス規制に定められていて米欧中国日本で法規制されています。

トランプ大統領はバイデン政権が進めた地球温暖化対策などにことごとく違を唱え化石燃

料によるガスの排出規制に反対のようですが、アドブルーにはまだ気づいていないようです。

これに関する不正は比較的容易に起こりそうな気がしますが

中国でも今のところまだ大きな話題になっていないようです。

建前的には法に厳格に従っているということのようですが、複雑なディバイスをめぐって裏口が必ずあると思います。

１５年ほど前に、中国の会社と顧問契約して業務に携わっていた経験があります。

その後も、ベンチャー企業、トラック製造会社と契約して2020年まで何らかの付き合いがありました。

現在かの国はアメリカをもしのぐ勢いといわれています。

ここ５～６年はお付き合いがありません。

現在、中国は偉大な存在と言われています。

正直私には実感がありません。

ちょっと前の記憶では、官僚主義的な国営企業の幹部の能力がお世辞にも高いとは言えず、わいろが横行しているような

感じで、技術的にも優れているとはとても言えない状況でした。今は大幅に改善されているのでしょうか？。

技術は欧州のサプライヤーに過度に依存している状況でした。

たとえばトラックでは、ボルボの樹脂製の部品を鋳物に勝手に置き換えた試験してたりしておりました。おそらく、形だけマネしても

強度上の問題が発生すると思いました。まさか製品化はしていないのを願っていますが。

結果は確認していませんが、かなり荒っぽいひとりよがりの設計をしていたと思います。

このように？付きの事案が多々あり、技術指導以前の状態でした。

コロナまん延のためすぐに帰国しましたのは２０２０年ごろでした。

今は先進工業国に脱皮しているでしょうか？

教育というものは奥が深いものです。

工学においては、何をもって理解したといえるか

ということを考えました。

概念の完全な理解ということでいえば、理論を把握した後練習問題で確認するということが

通常行われています。公式は文献に記述されているので、全部は覚える必要はありません。

実作業においての実践を考えると、おのおのの問題を解決できればよいというのが一般的です。

解析ソフトがあれば後は変数を代入するだけでよいことになります。

しかし、AIによる自動設計だけでよいかは議論のあるところです。

背景を理解せず、ソフトに依存することは、誤情報に気づかず、重大な誤りを犯す危険性があります。

教育においては、計算式の暗記と問題解決への応用のトレーニングでは過不足が発生しているような気がします。

本質を理解するうえでは全く新しい教育プログラムが必要と思います。

海洋大学ではいまでも帆船での航海が義務づけられていると思います。

同様に、工学においても本質を習得するための実践的な教育が必要ではと思います。

実習を充実させるなどがすでに実施されていますが、さらに新しいアイディアが求められています。

数週間前は厳冬に苦しみましたが、現在やっと常温となり、救われています。

原油の輸入が思わしくなく、先行きに不安を感じている人も多いと思います。

少し前は豪雪の山形に行かねばならず、室内の暖房は完備しているものの足元が雪のため自由が利かない

状態を初めて経験しました。

米中首脳会談がありましたが、特に大きな進展がなかったようです。

台湾に関しては、米中間の手打ちはとっくの昔についていると思っておりましたが、意図的に騒ぎたがる

少数の政治家があちこちに居ります。トランプの主な興味は石油の出るところですので、アジアの片隅のことには

無関心でしょう。　しかし、トランプが世界中に火種を作っていることは間違いないところです。

中国は手ごわいので手を出せない状況でしょう。

私が中国にいたときは胡錦涛　温家宝時代で穏やかな時代であったと思います。

アメリカはオバマ時代だったと思います。ちなみにヨーロッパはメルケル時代だったと思います。

アメリカの議会が一刻も早くトランプを弾劾してくれることを望みます。

技術士事務所運営の傍ら電動モビリティー専門職大学の業務に携わっております。

これは文科省の認可を受けたものの、全国的な少子化の影響を受け、新規の学生募集停止に追い込まれております。

開学時は数名の学生がおりましたが、現在残っているのは１名と山形県のご支援でもう一人の学生を受け入れているというさびしい状況です。

学校法人としての最低限の責任を果たすために、理事会が歯を食いしばって活動を継続している状態です。

今後の運営に関しては、継承を申し出ていただいている組織を中心にした活動が期待されています。

コンテンツとして有望と期待されているほかの実業家もおられるようですが、電気自動車に対する逆風がアメリカのトランプ政権成立

以来吹いていて前途多難な状況です。